公認会計士の予備校・通信講座おすすめランキングTOP６！費用や合格率を徹底比較【2024年最新】

このページでは「公認会計士の学校・予備校」を比較し、読者の皆さまにおすすめの情報をご提供いたします。公認会計士の学校を選択するメリットは、最短で公認会計士試験合格に近づくことです。

特に、オンライン通信講座がある学校は、自宅や会社、通勤中、ワーキングスペースなどで、好きな時間に好きなタイミングで受講できます。さらに、模擬試験受験など必要に応じて教室で受講できるサービスを提供している学校もありますので、公認会計士試験の緊張感を体験することができます。

おすすめの公認会計士の学校・予備校5選を徹底比較

公認会計士の学校・予備校を選択する際には、下記の項目に注意して選びましょう。

以上を基本としながら、2023年11月最新版の公認会計士試験の人気予備校の比較・評判の他独学におすすめのテキストや勉強方法もご紹介します。

上記項目を満たしているおすすめの公認会計士の学校・予備校ランキングは次の通りです。

公認会計士の学校は、①オンラインWeb通信教育・独学向きの学校・予備校　②通学講座の学校・予備校③公認会計士の専門学校とに大きく分かれます。それぞれ、公認会計士受験生向けの学校（受験予備校・専門学校）の当サイトおすすめランキングとなっています。

公認会計士講座の合格者数は、「資格の大原」「資格の学校TAC」「CPA会計学院」が多い傾向にあります。社会人にもおすすめの公認会計士試験向け朝クラス、昼クラス、夜間クラスの通学講座も開設されています。（学校・校舎によります。）

クレアールの公認会計士講座はオンラインWeb通信講座に特化することで、講座費用が低価格の設定となっております。そのため、仕事で忙しい社会人など独学で勉強する人にもおすすめです。

大原学園専門学校は高校卒業後の進路として、公認会計士を目指す方におすすめの専門学校です。

以上を踏まえ、公認会計士の学校・予備校を簡潔に比較した表は下記の通りです。

学校・予備校	Web通信講座	通学講座	対象試験	受講料（例）	対象者
CPA会計学院	〇	〇	短答式 論述式	1.8年スタンダードコース：670,000円～ ・1.8年速修コース：700,000円～ ・上級総合ストレートコース：470,000円～ ・上級論文マスターコース：350,000円～	初学者 経験者
資格の大原	〇	〇	短答式 論述式	1年初学者合格コース：740,000円～ ・1.5年オータム初学者合格コース：790,000円～（お得料金で770,000円） ・2年初学者合格コース：780,000円～	初学者 経験者
資格の学校TAC	〇	〇	短答式 論述式	2年チャレンジ本科生：810,000円～ ・上級Wチャンス本科生：441,000円～（再受講割引：357,000～） ・基礎フルパック上級本科生：600,000円～ ・上級ストレート本科生：413,000円～ （早割キャンペーン2023年8月21日㈪～2024年1月31日㈬385.000円)	初学者 経験者
クレアール	〇	✕	短答式 論述式	1.5年合格全力投球コース：520,000円～（10月割引 358,800円～） ・2.5年セーフティコース：650,000円～（10月割引 448,500円～） ・3.5年トータルセーフティコース：770,000円～（10月割引 531,300円～） ・上級2年トータルセーフティコース：470,000円（10月割引 291,400円） ・上級セパレートコース：450,000円～（10月割引 220,500円～）	初学者 経験者

それでは、各学校のサービスを詳しく解説していきます。

通学・通信講座ランキング

まずは、校舎を構えて教室にて通学講座を中心として開講している学校・予備校のサービスを解説していきます。

オンラインWEB通信講座ランキング

次に、自宅のほかカフェ、通勤時間などスキマ時間を利用して学習しやすいオンラインWEB通信講座を中心に開講している学校・予備校のサービスから解説していきます。

オンラインコーチングサービスランキング

資格試験の勉強への新たな形、オンラインコーチングサービスを紹介します。試験勉強の大半を占める自習時間を効率的に過ごすため、コーチが併走してサポートしてくれるサービスです。独学で試験合格を目指したいけれど、勉強方法がわからない・学習計画の立て方がわからない・詰まったところを質問できる人が欲しいなどのニーズに応えてくれます。

公認会計士の専門学校のランキング

ここでは公認会計士講座を開講している専門学校について解説していきます。

公認会計士とは

公認会計士とは会計の専門家の中でも最高峰の資格を有する者です。会計監査 (財務諸表監査)を独占業務とするほかに経理業務やコンサルティング業務、税務業務も行います。
日本国内に「会計」のない会社は存在しません。その「会計」に携わる資格の中で、最高峰と言われるのが「公認会計士」です。上場企業（有価証券報告書提出企業）に対する内部統制監査（J-SOX)の義務化や、グローバル化に伴う今後の国際財務報告基準（IFRS）の導入などにより会計のプ最高峰の専門家である公認会計士の社会的ニーズはますます高まっています。

公認会計士学校の受講費用

公認会計士講座の費用で圧倒的に差をつけているのはクレアール。通信教育講座に特化することで、かなり低額の費用での受講が可能です。さらに、各種割引制度がパンフレットに記載されています。

2024年・2025年合格目標の人気コース！

各学校で2021年・2022年受験向けの直前対策コースのパンフレットが各校で入手できるようになりました。
資格の学校TAC、資格の大原、クレアールでは、簿記の知識がない人や少ない人でも9月からの公認会計士講座スタートがスムーズになる「公認会計士スタート（準備）講座」が開設されます。その際、早期割引や無料受講になる方法がありますので、最新のパンフレットでご確認ください。

公認会計士試験の勉強をするにあたって、学校によりコースに特色が見られます。朝・昼だけでなく社会人向けのコースでは夜間にも授業が行われています。
また、教室講座や通信教育などのコースが用意されていますので、学校に通いたい人、独学で勉強したい人など自分の生活スタイルにあった公認会計士のスクールを選択しましょう。

当サイトにおいて公認会計士試験講座の概略を参考に記載していますが、その他にも学校により様々なコースが開講されています。また、同じ学校でも受験レベルにより選択できるコースが異なりますので、パンフレットでご確認をお願いします。

公認会計士の魅力

公認会計士は登録をすることにより、税理士・行政書士の資格を取得することができ、税理士・行政書士の独占業務も行うことができるというメリットがあります。また、公認会計士には次のような魅力があります。

１．安定性があり、監査業務は公認会計士の独占業務。

• 公認会計士の代表的な業務と言えば財務諸表の監査業務ですが、この監査業務は公認会計士にしか行うことができない独占業務です。財務諸表監査は日本の資本市場の健全な発展を担う重要な役割を有しているため、独占業務を有する公認会計士は、景気に左右されにくく安定した需要があると言えます。

２．将来性が豊かで、価値ある経験が積めます。

• 公認会計士は大企業を中心に、さまざまな業種のクライアントを監査します。そのため、日本を代表する製造業から時流の先端を行くIT企業まで、多様なビジネスモデルを広く深く理解することができます。
  また会計の専門家として、経営層と接する機会にも恵まれており、年齢性別を問わずプロフェッショナルとして活躍できます。
• 監査業務を通じて得た経験や知見は気象で価値が高くコンサルティング、上場企業CFO、海外駐在、独立開業など将来の選択肢を広げることができます。
  自分が望むキャリアプランを自らデザインし、実現する力を公認会計士は有しています。

３．社会的地位の高さ。三大国家資格の一角です。

• 公認会計士は医師や弁護士と並び三大国家資格と言われています。
  監査を通じて壮大なスケールで社会に貢献することができ、経済を支える「資本主義の番人」として重要な使命を担っています。
  難関試験であるがゆえに目指す価値があり、一生涯の資格といえます。
• 監査法人は世界的にも人気の就職先です。
  国際的な会計事務所のうち、大手４社は「Big4」と呼ばれています。
  このBig4は世界１５０ヵ国以上にわたり大規模な会計ネットワークを展開しており、その知名度と国際性から、世界の大学生の就職先として極めて高い人気を有しています。
  日本では、５社の監査法人がそのメンバーファームとして提携しています。日本の公認会計士試験に合格し、監査法人に就職することで、世界的な会計プロフェッショナルファームの一員として活躍することができます。

４．安定した収入があり、高い平均年収。

• 会計のプロフェッショナルとして、クライアントに対して高度な専門知識を提供する公認会計士には、その対価として高い報酬が支払われます。
  大企業の平均年収が約５８０万円程度であるのに対し、公認会計士は１，０００万円以上の年収を得ることができるのも魅力の一つです。
  また、生涯年収という点で考えれば早く合格するほど収入面でも有利と言えます。

公認会計士は女性が生涯輝ける資格！！

１．結婚・出産後も働きやすい！

大手監査法人を中心に、女性が働きやすい職場環境の整備等を目的としたさまざまな活動が行われています。
女性のためのセミナーやワークショップ等の開催を通じて、組織横断的なネットワークの構築・強化が図られています。
結婚や出産、育児等で一時的に仕事を離れたとしても、その後も安心して復帰できる環境が整備されているので、今後のキャリアプランを設計するにあたり柔軟な選択ができる点も女性会計士ならではメリットです。

２．ワークライフバランスが良い！

公認会計士の業務は、繁忙期を除くと比較的夏季休暇や有休休暇が充実しているので、ワークライフバランスのとれた働き方を実現することができます。
資格の強みを活かして、仕事とプライベートを両立しながら、最適なライフプランを築くことが出来るのも魅力の一つです。

３．男女平等！

公認会計士は、一人一人が有資格者として男女ともに個人の成果が対等に評価されます。
繊細な作業も多い公認会計士の業務は、女性特有のきめ細かな配慮や気遣いのできる女性に適した業務でもあります。
一人の公認会計士として、男女の差を感じることなく幅広く活躍することができるので、有資格者としてキャリアを積み、多方面で将来の可能性を広げることができます。

公認会計士のビジネスフィールド

１．日本経済を支える会計のプロの監査法人

財務諸表監査

財務諸表監査とは、企業が作成する貸借対照表等の財務諸表が、その企業の財政状態や経営成績を適正に表示しているか否かを、独立した第三者的な立場で判断し、意見を表明する一連の作業のことです。
企業等にとって最も大切な「社会的信用」を支えています。公認会計士が監査を行うことにより、企業を取り巻く利害関係者は信頼性の高い情報を得ることができ、さまざまな取引を安心して行うことができるのです。

内部統制監査

内部統制監査とは、企業等において、リスク管理や業務分掌、意思決定ルール等、経営目標を達成するために構築した内部統制システムについて、その機能の状況を確認し評価するものです。
このような内部統制システムが本来どうあるべきか、正しい知識を持つ公認会計士だからこそ、これらを確認・評価し、適切な助言を行うことができるのです。

２．会計知識を活かし企業を内部からサポートする

経理・財務業務（一般事業会社への就職にも強い！）

公認会計士が持つ高度な会計・財務知識は、企業において中枢とも言える経理・財務部門でまさに必須の知識です。企業の内部から、連携財務書類の作成や新会計基準への対応等、体系的な知識を活かすことができます。

ＩＲ-ｲﾝﾍﾞｽﾀｰ･ﾘﾚｰｼｮﾝｽﾞ-（一般事業会社への就職にも強い！）

IR(ｲﾝﾍﾞｽﾀｰ･ﾘﾚｰｼｮﾝｽﾞ)とは企業が株主や投資家等に対して、公正な企業情報を適時に、そして継続して提供する活動のことです。
IR担当者には、管理会計に精通し、かつ分析力や表現力といったものが問われますが、公認会計士の持つ知識やスキルは、これらの要求を十分にクリアするものです。

IFRS-国際財務報告基準-関連サービス

IFRSとは、世界的に多くの国が採用している会計処理のルールのことで、日本で任意適用企業の拡大が続いています。
各国の対応速度に差はあるものの、着々とIFRSへの統合が進んでいる中で、会計の専門家である公認会計士の活躍できる新しいフィールドも広がっています。

株式公開支援(IPO)

独自の技術やノウハウを持った将来性のあるベンチャー企業等の株式公開支援を行うとともに、その企業の成長をサポートしていきます。
証券取引所への新規上場数は2009年度から増加傾向にあり、会計に対するニーズも高まっています。

３．監査経験を活かし、企業を外部からサポートする

M&A

ある会社を買収するにあたって、被買収会社の財務内容をチェックしたり、商品別損益や商圏別損益の情報を把握すること等により、買収先企業と、買収を望む企業とのマッチングを図ります。

コンサルティング(MAS）

会計・財務に関する専門知識や経験、企業経営の豊富な情報を活かし、経営全般にわたる助言や指導を行います。
より高品質なコンサルティング・サービスで企業経営をサポートし、企業のあるべき姿をともに考え、実行まで支援するMAS業務へのニーズが近年急速に増えており、今後ますます有用な業務となるでしょう。

Trustサービス

近年企業では様々な経済活動を行う基盤としてITの果たす役割が大きくなっています。
このような状況で、公認会計士は、企業のITの信頼性を保証する「Trustサービス」を提供し、社会からのニーズにこたえています。

税務業務

法人税法、所得税法、消費税法等多くの税法が存在するため、複雑多岐に渡る税務処理についての相談を受ける等、企業経営を側面からサポートしています。
近年では国内にとどまらず、企業の海外進出に対応して、国際税務サービスも重要になっています。

４．一国一条の主として独立開業・企業

自ら会計事務所を開設したり、コンサルティング会社を興したりと、経験・知識を活かして独立し、活躍している公認会計士の方も多数いらっしゃいます。

公認会計士試験ガイド

受験資格

特になし。どなたでも受験できます。

試験実施期間

１．短答式試験（年２回）

＜実施時期＞
第Ⅰ回：１２月上旬(日曜日)
第Ⅱ回：５月下旬(日曜日)
＜試験時間＞
９：３０～１８：００（５時間）
＜試験形式＞
マークシート方式による択一式試験
＜試験科目＞

• 財務会計論
• 管理会計論
• 監査論
• 企業法

＜採点＞
４科目の総合点で合否確定

２．論文式試験（年１回）

＜実施時期＞
８月中旬～下旬（金土日の３日間）
＜試験時間＞
１日目　１０：３０～１６:３０（４時間）
２日目　１０：３０～１７:３０（５時間）
３日目　１０：３０～１６:３０（４時間）
＜試験形式＞
科目別の筆記試験
＜試験科目＞
必須科目：会計学(財務会計論・管理会計論)・監査論・企業法・租税法
選択科目：経営学・経済学・民法*・統計学から１科目選択
*【重要】民法に関しては、今後の大改正による影響が予想されます。
＜採点＞
公認会計士・監査審査会が相当と認めた得点比率で決定

公認会計士の試験科目

公認会計士の試験科目について、詳細を別ページにまとめています。

公認会計士の試験科目について

• 財務会計論［会計学］
• 管理会計論［会計学］
• 監査論
• 企業法
• 租税法
• 経営学
• 経済学
• 民法
• 統計学

短答式試験合格者

短答式試験合格者は、論文式試験で総合合格できなかった場合でも、以後２年間(翌年・翌々年)は申請により短答式試験が免除されます。

一部科目合格制度

論文式試験で不合格となった場合(総合合格できなかった場合)でも、一部科目で合格基準を超えた場合は、以後２年間は申請によりその科目の受験が免除されます。(科目合格制度)

公認会計士試験合格者

• 実務補習
  講習を受け、所定単位を取得します。
• 業務補助等
  期間は２年以上。公認会計士試験の前後を問いません。
• 終了考査
  日本公認会計士協会が実施する試験に合格すれば修了。

公認会計士として登録

【合格極意】これから公認会計士試験を目指す人に４STEPで解説！

1. 公認会計士試験に短期間で受かるおすすめの方法は？
2. 独学・通信・通学の学校の比較～私に合っている公認会計士の学校は？
3. 少しでも費用を安く抑えて公認会計士試験の勉強をするには？
4. 公認会計士の学校の口コミ・評判を確認するには？

公認会計士の学校・予備校の受講料の比較

① オンラインWEB通信教育・独学向きの学校
② 通学講座の学校

それぞれの受講費用と、受講費用が安くなる裏技をご紹介します。

※価格の改定、キャンペーンやセット申込み等により変わる場合がありますので、詳細は最新のパンフレットの入手をおすすめします。

　資格の大原、資格の学校TACやCPA会計学院など大手の通学スタイルの受験予備校の受講料は比較的近い金額設定になっています。

※キャンペーンやセット申込み等により変わる場合がありますので、詳細は学校詳細ページ及び学校の最新パンフレットを入手してご確認ください。

受講費用が安くなる３つの方法を、下記の別ページで解説しています。

1.ハローワークからキャッシュバック？
2.クーポン請求ができる学校は？
3.株主優待券（割引券）が簡単入手？

公認会計士の資格を活かす就職・転職情報

公認会計士の資格取得後・取得中・取得前に公認会計士の知識を有効に仕事に活かして仕事がしたい方のために、資格が活かせる就職・転職情報をまとめました。

公認会計士試験の勉強方法

１.入門・基礎期の勉強方法

1. 後の学習の土台となる入門・基礎期の学習をおろそかにせず、何度も繰り返し解いたり復習をしたりしてきちんと理解しておきます。
2. 直前期になると計算科目まで手が回らないので、計算の基礎を固めるためにたくさんの問題を解き、この時期に得意科目になるように集中的に学習するとこが直前期に有利になります。
3. 理論科目は、答えまでのプロセスを重視して、パターンを覚えるのではなく、全体の流れや根本の考え方をつかむことを念頭において学習し十分理解して学習を進めます。覚えることも大事ですが、覚えるだけでは忘れてしまうのが早いので時間がかかってもしっかり理解することでその後の学習量を減らすことができます。

２.直前期の勉強方法

1. 基礎期に培った、学習する習慣を活かし、さらに学習時間を増やしたり受験勉強に集中できる環境を整えたりすることをお勧めします。
2. 自分の得意・不得意を考慮して、それによって1日の学習時間における各科目の時間配分を考えて進めていくのもよいでしょう。応用や新たな問題には手を出さず基礎を見直す方法や、得意分野をより伸ばす学習方法など自分なりの学習方法で目標に向かって効率よく学習します。
3. 基礎期よりも理論科目の割合が増えるので、繰り返しテキストを読み、各科目万遍なく習得できるよう心がけ定着を図ります。理論科目は直前まで成績を伸ばす事が可能です。
4. 過去問を解き傾向を捉えたり、答案練習を繰り返し解いたり、また時間内に解き終わるように練習するなど試験対策を練りましょう。

公認会計士試験合格のコツ

目の前の目標を一つ一つクリアしながら継続して努力し、その中で自分なりの学習方法を見つけ出し、またそれを状況に応じて改善しつつ自分を信じて取り組むこと。いかに学習し易い集中できる環境を作れるかもポイント。
また、科目が多く範囲が広くて大変だが、苦手科目を得意科目でカバーできるという利点があるので、自分の得意不得意分野を分析し、苦手科目を減らしながら得意科目を伸ばすように学習する。あとは、必ず合格すると信じ、絶対に途中で投げ出さないという覚悟を持ち、最後まで根気強く諦めないこと。

公認会計士試験受験勉強を乗り切るためのコツ

時間配分であるとか、息抜き・リフレッシュの方法であるとか、悩んだとき行き詰った時に相談できる相手を見つけるとか、睡眠時間をしっかり確保するなど体調を整える方法であるとか、長く大量な受験勉強を乗り切るために工夫し自分なりの学習スタイルを身に付け、それを継続すること。合格した自分を想像してモチベーションを上げることです。
とにかく初心を忘れず努力を惜しまず最後まで諦めず取り組むこと。努力した分だけ報われます！

独学で合格を目指す場合と学校に通って合格を目指す場合との違い

公認会計士試験の試験範囲は非常に広く､1～2年で学習するのは困難です。ここでは公認会計士試験を独学で進める場合と学校に通う場合についてそれぞれの違いを解説します。

独学で公認会計士合格を目指す場合

次に独学で公認会計士の勉強を進める場合についてを解説します。

独学による公認会計士試験の勉強方法

公認会計士試験は独学による勉強法では極めて難しいと言われています。
会計基準の変更や法改正（毎年）もあり、他の資格のように過去問を押さえておけばよいというレベルではありません。
また、市販の教材もありますが、公認会計士試験に必要な情報がどこなのかなかなか判断できるのは困難です、

独学の勉強方法で公認会計士試験に合格する方法

上記の通り、公認会計士試験は独学の勉強法では苦戦を強いられそうですが、それでも合格する方法があります。
独学で勉強したい人におすすめなのは、大手専門学校をうまく利用することです。
独学による公認会計士試験の勉強を考えている人の大部分は通学時間と受講費用に問題があると思われます。
それらを解決できるのが、通信教育講座に特化した学校（「クレアール」など）を利用することです。最新の試験範囲が網羅できているばかりでなく、試験勉強における重要度による強弱や勉強のペース配分などがわかります。しかも、教室や講師をたくさん抱えていない分受講費用が、かなり抑えられています。
他の資格試験と異なり難易度が非常に高い公認会計士試験と司法試験については、市販のテキストと問題集のみでの合格は極めて難しいと考えられています。

独学におすすめのテキスト

公認会計士試験は市販のテキストのみではそもそも対応が難しいですが、中には販売されているものもあります。新試験範囲に未対応のものが平然と売られていたりしますので、注意が必要です。（特に法改正対応の分は通常販売されていません。）
やはり、大手学校の最新のテキストを入手することがおすすめです。

独学のおすすめの答練

市販のテキストで独学で勉強している人は問題演習量が通学性に比べて低い傾向にあります。また、模擬試験などの答練を受けていないため、合格ラインにあるかどうかの判断もできません。。
ただし、大手の学校は試験直前期の模擬試験などの答練のみを受講する方法もありますので、ぜひ検討してみましょう。周りに知らない人がいる中で本試験スタイルで受講することは試験中の緊張感を事前に体感することにもなるためおすすめです。

公認会計士を独学するメリット

独学のメリットとしては以下が挙げられます。

公認会計士を独学するデメリット

メリットがある反面、デメリットもあります。以下に解説します。

以上のように、公認会計士を独学で目指す際には、メリットだけでなくデメリットもあります。これらをしっかりと理解した上で、自分に最適な学習方法を選ぶことが重要です。

公認会計士の学校に通って合格を目指す場合

次に公認会計士の学校に通う場合についてを解説します。

公認会計士の学校のメリット

1. 情報量が豊富
   公認会計士試験の受験予備校では過去の試験の出題傾向の分析、制度や法律の改正などにも対応しており、最新の情報が得られます。つまり試験の傾向と対策が万全です。
2. 仕事や大学などと両立しながら学習が可能
   公認会計士試験合格までのカリキュラムがしっかり立てられているため、それにそって仕事や大学などとのスケジュールをうまく組み合わせて学習を進めることができます。
3. 教材が充実
   公認会計士試験受験予備校の教材は全範囲が網羅されており、合格できるための必要な要素がが凝縮されています。また、試験範囲が広範な公認会計士の試験は独自で教材を探すのは大変な時間と労力を割くことになるので受験予備校の教材を活用するのは効率的です。
4. 質問や相談が可能
   公認会計士試験学習中に生じた疑問をその都度、講師に質問することができます。また学習方法など迷ったときにも相談をすることができます。
5. 学習環境
   講義に出席することはもちろん、自習室を利用することもでき、集中して学習に取り組めます。また、講義に欠席した場合の振替やフォローの体制が整っている受験予備校もあります。
6. 答案練習・模試
   公認会計士試験受験予備校では講義のほかに実際の試験のように答案を書く練習や模試を受ける機会があり、自分の弱点を知ったり問題の傾向を把握できたりします。自分の成績がどのくらいなのか知ることもできます。

公認会計士の学校の選び方

自分に合った学校を選ぶために各受験予備校から資料を取り寄せ比較することから始めるとよいでしょう。選ぶポイントとして以下を考慮するとよいでしょう。

• 学校の規模
  学校の大きくさや受講生の多さ。相対評価の試験である公認会計士の試験を目指す人の中で自分の成績がどのくらいであるか知ることができます。
• 合格実績
  合格者の多さや合格率が高さ。合格の可能性が高いと考えられます。
• 教材の内容
  試験の傾向や試験範囲を全て網羅しているか。内容が充実していると効率よく学習できます。
• 講師
  講師の経歴や質。実際に公認会計士試験を受験した実績のある講師であればより的確で参考になる助言がもらえて安心です。
• フォロー体制
  欠席した場合に振替（DVDやWEBなども含め）フォロー体制があるか。
• 授業料（費用）
  各学校により割引制度などがあります。
• 学校の立地・カリキュラム
  通いやすい場所にあるか、学校や仕事と両立できるカリキュラムが組まれているか。
• 実際に通った人の評判
  各学校の合格体験記を読んだり、実際に周りに合格者がいれば体験談を聞くと参考になります。

以上を考慮して、その上で最終的に実際に各学校に足を運び、自分に合っているか自分の目で確かめて決めましょう。

公認会計士は年収いくら稼げる？年齢別に紹介

公認会計士は専門的な知識と高度なスキルを持つプロフェッショナルであり、その給与は一般的に高く設定されています。ここでは、公認会計士の平均年収から、年齢による年収の違いまで解説します。

公認会計士の平均年収

公認会計士の平均年収は746.6万円です。しかし、働く地域、年齢、仕事の内容、経験などによっても年収は大きく変動します。例えば、東京都の平均年収は867.1万円ですが、大阪府の平均年収は701.8万円になります。

年齢別の公認会計士の年収

つぎに、年齢別の年収を見ていきましょう。

公認会計士のキャリアは20代で始まります。この時期は主に基礎的なスキルと知識を身につけ、経験を積むフェーズです。また、20代の公認会計士は、多くの場合初級職にあり、年収は450万円から550万円程度となります。彼らの主な業務は会計監査や税務処理などで、個々のクライアントやプロジェクトに対して専門的な支援を行います。

30代になると、公認会計士は中級職または上級職に昇進し、もっと大きなプロジェクトを任されるようになります。年収もそれに伴い、600万円から750万円程度となります。この年代では、会計や税務だけでなく、マネジメントや戦略的な意思決定にも関与するようになります。

40代になると、公認会計士は経営陣やパートナーとしての役割を果たすこともあります。経験と専門知識が評価され、年収は800万円から850万円程度となります。この時期には、企業全体の経営戦略やビジネス開発、M&Aなどのプロジェクトに直接関与することも多くなります。

50代の公認会計士は、その専門知識と経験を最大限に活かすポジションにいます。彼らはしばしば企業の最高会計責任者(CFO)や取締役等の役職に就き、企業全体の財務戦略を担当します。また、経営コンサルティングに従事し、他の企業の戦略を形成するのを助けることもあります。この段階での年収は、850万円から1,100万円程度となります。

経験や専門性が増すごとに年収が上昇する傾向があることがわかります。これらの数字はあくまで一般的な傾向であり、個人の能力や状況によって大きく異なることを念頭に置いてください。年齢に関わらず、スキルや経験の向上、努力の積み重ねが年収向上のカギとなります。

公認会計士の資格は就職に有利？資格の特徴とメリット・デメリットを紹介

ここでは、公認会計士が就職や転職にどのような影響を及ぼすのかについてや公認会計士のメリットとデメリットを紹介します。

公認会計士が就職や転職に有利な理由

公認会計士を持つことによる就職のメリット・デメリット

メリット

デメリット

これらの点を理解した上で、公認会計士の資格取得を考えることが重要です。とはいえ、公認会計士の資格はキャリアにおいて大きな価値を持つものであり、これらのデメリットを上回るメリットが多く存在します。公認会計士の道に進みたい方は、実績のある学校や予備校にて学ばれることをおすすめします。

公認会計士の合格率は？

公認会計士試験の合格率

公認会計士試験の合格率は直近5年間で7.7％～11.1％です。国家資格試験の中でも難易度が高い資格に位置付けられています。

年度	合格率
令和4年度	7.7%
令和3年度	9.6%
令和2年度	10.1%
令和元年度	10.7%
平成30年度	11.1%

公認会計士試験の年代別の合格率

令和４年度（2022年度）における公認会計士試験の年代別の合格率は以下の通りです。

年代	合格率
20歳未満	1.4％
20歳～25歳未満	63.8%
25歳～30歳未満	23.1%
30歳代	9.8%
40歳代	1.6%
50歳代	0.2%
60歳代以上	0.0%

公認会計士試験の職業別の合格率

令和４年度（2022年度）における公認会計士試験の職業別の合格率は以下の通りです。

職業	合格率
会計士補	0.2％
会計事務所員	4.9%
税理士	0.2%
会社員	6.5%
公務員	1.2%
教員	0.1%
教育・学習支援者	0.1%
学生	58.2%
専修学校・各種学校受講生	7.9%
無職	18.6%
その他	2.0%

公認会計士試験の男女別の合格率

令和４年度（2022年度）における公認会計士試験の男女別の合格率は以下の通りです。

性別	合格率
男性	77.5％
女性	22.5%

公認会計士試験の合格率が低い理由

公認会計士試験の合格率が低い理由として、以下が挙げられます。

公認会計士試験に合格するまでの勉強時間は？

公認会計士試験に合格するための標準勉強時間は3,500時間が目安とされています。参考までにいくつかの資格の勉強時間について下の表で比較しました。

資格名	勉強時間
公認会計士	3,500時間
司法書士	3,000時間
社会保険労務士	800時間～1000時間
行政書士	600時間～700時間
中小企業診断士	1,000時間

司法書士や社労士よりも多く非常に長い学習時間の確保が必要です。効率的な学習をしていくのであれば学校や予備校にて学ばれることをおすすめします。

公認会計士は役に立たない？無意味な資格と言われる理由を解説

公認会計士が役に立たないと言われる理由

公認会計士という資格について、ネット上で検索すると以下のような声も一部あります。
「公認会計士は役に立たない」
「公認会計士はやめとけ」
このような声の理由として、以下が考えられます。

上記のような声がありますが、最近はシステムの導入などによる労働環境の改善が進んでいるようです。

公認会計士が無意味な資格ではないと言い切れる理由

公認会計士が無意味な資格ではない理由を以下にいくつかの紹介します。

公認会計士に合格すると人生が変わる？公認会計士のメリット５選

公認会計士の取得がもたらすメリットについてご紹介します。

これらのメリットから、公認会計士の資格を取得することは、新たな可能性と機会を開く大きな一歩となるでしょう。

公認会計士の学校の評判・口コミ

公認会計士の学校に通った方の評判・口コミを一部を抜粋してご紹介します。

資格の学校TACの学校の口コミ

資格の大原の口コミ

クレアールの口コミ

（10月割引97,150円）

公認会計士の学校・予備校の公式サイト

パンフレット請求・受講相談・体験受講・割引申込一覧

下記に公認会計士の学校の「公式サイト」一覧を「オンラインWeb通信・独学向きの学校」「通学向きの学校」ごとにまとめています。当サイトの各リンクページはすべて「公式サイト」のため、パンフレット請求をはじめ、下記のようなことができます。

パンフレット請求等一覧

通学・通信向きの学校のパンフレット請求等

オンラインWeb通信教育・独学向きの学校のパンフレット請求等

通学・通信向きの学校のパンフレット請求等

公認会計士の学校・予備校に関するよくある質問

公認会計士の学校・予備校に関して多い質問を下記にまとめました。公認会計士になるには何学部に行くのがいい？公認会計士の年収はいくらですか？公認会計士になるには大学のいつから勉強を始めたらよいですか？公認会計士の偏差値は？公認会計士になるのと東大に入るのではどちらが難しいですか？公認会計士になるにはどこの大学に入るのがよいですか？公認会計士になるには理系・文系どちらが有利ですか？公認会計士になるには何年かかりますか？それぞれ気になる方はチェックしてみてください。

公認会計士になるには何学部に行くのがいい？

公認会計士試験の受験では、会計や経済に関する知識を身につけておくことで、試験合格の可能性が高まります。そのため、公認会計士を目指すなら経済学部、経営学部、商学部などの学部に行くと有利になります。これらの学部では、会計学や簿記学、経済学などの科目を学ぶことができ、公認会計士試験の合格に必要な知識を身につけることができます。また、これらの学部には公認会計士試験の合格を目指している学生が多く在籍しているため、勉強仲間や先輩に相談することもできます。ただし、大学によっては、公認会計士試験に向けたサポート体制が整っているケースもあるため、事前に確認しておくと良いでしょう。

公認会計士の年収はいくらですか？

公認会計士の平均年収は、約1,000万円です。ただし、勤務先や経験年数によって年収は大きく異なります。例えば、監査法人に勤務する公認会計士の平均年収は約1,200万円、一般企業に勤務する公認会計士の平均年収は約900万円です。また、経験年数が多いほど年収は高くなる傾向にあります。例えば、公認会計士として10年以上の経験がある人の平均年収は約1,500万円です。

公認会計士になるには大学のいつから勉強を始めたらよいですか？

公認会計士試験に合格するためには、約3000時間の勉強が必要と言われています。そのため大学の1年生から勉強を始めるのが一般的です。公認会計士試験は、大学の授業で学ぶ内容をベースにしているので、早めに勉強を始めることで有利になります。大学の1年生から勉強を始めることで、公認会計士試験の全体像を把握し、効率的に勉強することができます。ただし、大学1年生から勉強を始めるのが絶対条件ではありません。社会人になってから公認会計士試験に合格する人もたくさんいます。自分のライフスタイルに合わせて、勉強を始めるタイミングを決めましょう。

公認会計士の偏差値は？

公認会計士試験は、国家資格の中でもっとも難しい資格の一つであり、弁護士・医師に次ぐ3位に位置付けられています。大学入試の偏差値と同じ基準で算出すると、公認会計士試験の偏差値は75前後と言われています。

公認会計士になるのと東大に入るのではどちらが難しいですか？

公認会計士になることと東大に入ることを比較するのは難しいです。但し公認会計士試験は、東大入試よりも合格率が低いです。最終的に、公認会計士試験と東大入試のどちらが難しいかは、個人の学力や適性によって異なります。

公認会計士になるにはどこの大学に入るのがよいですか？

公認会計士になるには、どの大学に入学しても問題ありません。公認会計士試験は学歴に関係なく受験できます。ただし、公認会計士試験の勉強に役立つような授業やシステムが整っている大学を選ぶことも大切です。また、公認会計士試験の勉強に役立つようなサークルやゼミ活動が盛んな大学を選ぶのもおすすめです。

公認会計士になるには理系・文系どちらが有利ですか？

公認会計士になるには、文系・理系どちらの学部出身でも問題ありません。公認会計士の試験のほとんどは、文系の学部で学ぶ内容になっているため、文系の方が比較的合格しやすいというメリットはあるようです。ですが、理系出身者でも公認会計士になっている人は多くいます。

公認会計士になるには何年かかりますか？

公認会計士の試験に合格するまでの年数は、平均して2年~4年程度と言われています。ただし、公認会計士試験に合格した後、実務経験3年以上を積んで修了考査に合格し、公認会計士登録をする必要があります。そのため公認会計士になるには、トータルで約5～7年程度の時間がかかるとされています。