スタディングの司法試験講座

スタディングとは？

スタディングは、「忙しい方こそ、もっと活躍して頂きたい」という思いから開発されました。（従来「通勤講座」で評判となっていましたが、2018年「スタディング」に名称変更されました。）

スタディングが目指しているのは、世界一「学びやすく、わかりやすく、続けやすい」学習手段になり、受験生の持っている可能性を最大限に引き出すことで合格率を上げることを目標としています。

「スタディング」は、スキマ時間の有効利用におすすめです。通勤・通学の隙間時間を有効利用するために作られた「通勤講座」が「スタディング」へと進化！自分の苦手な論点は映像を何度も繰り返し見ることで理解が深まり、得意な論点は倍速機能でスピーディに進めることができ効率的です。教材のデータ化により利便性を向上させ、受講料を低く抑えられており、テレビや雑誌でも度々特集される人気の学校です。

「学習を通じて、人々の可能性を最大化する」というミッションを実現するために、 スタディングは 「最も『学びやすく、わかりやすく、続けやすい』学習手段となる」ことをビジョンとして目指しています。

スタディング司法試験講座の費用の比較

スタディング【司法試験】2022・2023年合格目標講座

スタディングの司法試験講座のカリキュラムは、予備試験を受験して司法試験に臨むコースと、法科大学院を経て司法試験合格を目指すコースがあります。また、アウトプットを重点的に強化する講座も用意されています。

①初学者・学習経験者向け

スタディングの司法試験講座は、

におすすめです。

下記２コースは2022年試験と2023年試験を対象としています。
万一、2022年試験に最終合格に至らなかった場合でも、2023年試験の合格を狙うことができます。

※2023年試験版の講座は、今後2023年試験版講座がリリースされ次第（2022年2月中旬リリース開始予定）受講できます。

★予備試験から司法試験合格を目指すコース

予備試験合格コース（基礎）［2022年+2023年試験対応］

法律基本科目（憲法、行政法、民法、商法、民事訴訟法、刑法、刑事訴訟法）の基礎知識をインプットする基礎講座と一問一答形式で復習ができるスマート問題集、試験と同じ形式の短答演習のセレクト過去問が含まれたコースです。

初学者の方がゼロから分かりやすく法学の基礎を学びながら、同時にアウトプット演習を行い知識の定着と短答対策が行えます。

受講料：89,100円（税込・配送料込、分割払い可能）

予備試験合格コース（総合）［2022年+2023年試験対応］

基礎の内容に加え、予備試験の論文試験で出題される法律実務基礎科目のインプット講座と論文対策講座の基本フォーム編と予備試験実践編から構成される予備試験論文対策コース（76,780円）がセットになったコースです。

当コースに加わる論文対策では、答案作法の基本から予備試験に特化した実践的な合格答案の書き方までを着実に身につくよう段階的なカリキュラムが採用されています。

受講料：134,200円（税込・配送料込、分割払い可能）

★法科大学院から司法試験合格を目指すコース

法科大学院生のための司法試験合格コース総合［2022年試験対応］

法科大学院生のための司法試験対策・総合コースです。

当コースには、法律の基礎から学び、短答式対策を行う「基礎コース」と、論文式対策の「論文対策・基本フォーム編」の2つのコースが含まれます。

受講料：119,900円（税込・配送料込、分割払い可能）

②上級者向け

予備試験論文対策コース［2022年試験対応］

予備試験の論文式試験対策として、まずは、論文科目である実務基礎科目の基礎知識インプットを行い、次に論文の書き方の基礎を学び、最後に実践的な答案作成スキルを習得するコースです。

受講料：76,780円（税込・配送料込、分割払い可能）

書ける！判例論証講座［2022年試験対応］

予備試験、司法試験の論文試験で「本当に書ける」ようになるための講座です。本講座では、判例の事案を丁寧に分析し、いわゆる判例の射程が分かるようになります。また実践的な論証例を素材に、「端的に答案を書くための手法」を習得できます。

受講料（すべて税込・配送料込、分割払い可能）
●７科目一括：憲民刑54,780円＋行政商訴54,780円＝合計109,560円
　　　　　　→　セット価格　87,450円
　　　　　　→司法試験・予備試験の基本講座を受講している方は
　　　　　　　基本講座受講者割引価格　76,450円
●憲法・民法・刑法３科目一括：54,780円
●行政法・商法・民事訴訟法・刑事訴訟法４科目一括：54,780円

スタディング司法試験講座の合格率

司法試験の合格率推移

年	受験者数	合格者数	合格率
2021	3,424	1,421	41.5%
2020	3,703	1,450	39.2%
2019	4,466	1,502	33.6%
2018	5,238	1,525	29.1%
2017	5,967	1,543	25.9%

上記は直近5年の司法試験の合格率の推移です。上記合格率は、次の①又は②の受験資格を得た一定の法的知識がある人のうち、25~40％の合格率ということになります。

1. 法科大学院を卒業する
2. 予備試験に合格する

合格率は直近5年間で上昇し続けており、来年度以降も受験者数に大きな変動がなければ、司法試験は受験者数ベースでは約３人に１人が突破でき，短答式試験に合格できる実力を持っていれば，そのうち約４～５人に２人が突破できることになります。このように，司法試験の合格率だけに着目すれば，司法試験はもはや「難関試験」ではないと錯覚してしまいそうですが、紛れもなく司法試験（特に論文式試験）は「難関試験」です。気が遠くなるほどの学習を日々積み重ねてインプットの量・質を確保しつつ、アウトプットの訓練を何度も繰り返し、正しい採点やフィードバックを受けるというプロセスを経なければ合格することは困難でしょう。たとえば漫然とインプットだけを重ねる学習や、客観的な採点・評価を受けないアウトプットの訓練を繰り返すだけでは、合格することは難しいでしょう。そこで合格に直結する効率的な学習が必要不可欠です。予備校を上手に活用し、効果的な受験対策を行うことで、合格できる確率を大幅に上昇させることができるでしょう。

スタディング司法試験講座の評判

　スタディングの司法試験講座の合格者の声からは、特に

①スキマ時間を活用できる学習システム
②高得点を取るための論文の書き方指導
③リーズナブルな価格

について、高い評価を得ています。

合格者の声はこちら

スタディング司法試験講座の口コミ

　スタディング司法試験講座は、通勤学習がしやすい・論文講座がよかった・コストパフォーマンスが高い、という点に好意的な評判・口コミがあります。

(1)Twitter

スタディング司法試験講座がおすすめの方

　 司法試験においては、『初学者（はじめて学習する方）』か『学習経験者』かは大きな違いがあります。
スタディングでは、このターゲットの違いが意識されており、どちらのターゲットに対する講座も用意されています。

※スタディングは、特に忙しい社会人向けの講座に強みがあります。

スタディング司法試験講座がおすすめの理由

「スキルアップしたい……でも忙しくて実現できない……」多くの人が抱えるこんな悩みを解消すべく、スタディングは以下の価値を提供してくれます。

【1】効率的な学習を実現する学習ツールの提供

　スタディングでは、これまでの受験者が苦労したことを解消し、継続して学習しやすい学習システムを搭載しています。

【2】スタディングメソッド

スタディングでは、短期合格者がどのように学習しているかの研究、心理学、脳科学など、人間の能力向上に関する知見を組み合わせることで、だれでも短期合格者と同じように効率的に実力を高めるための独自の勉強法「スタディングメソッド」を構築。

すべてのスタディングのコンテンツ（講座）はこの「スタディングメソッド」に沿って自社で開発されており、従来型の紙ベースの教材よりも効率的に学べるようになっています。

スタディングの最新情報

予備試験・司法試験講座　合格お祝い金制度

スタディング 予備試験・司法試験講座では、合格した場合にスタディングから合格お祝い金最大20,000円（※）がもらえます。

対象コースを購入し、合格お祝い金進呈条件を満たせば必ずもらえます。

1. 予備試験合格コース（基礎）［2022年+2023年試験対応］
2. 予備試験合格コース（総合）［2022年+2023年試験対応］
3. 予備試験合格コース（総合）［2022年試験対応］
4. 予備試験論文対策コース［2022年試験対応］
5. 書ける！判例論証講座［2022年試験対応］
   【7科目一括】
   【憲民刑3科目一括】
   【行政商訴4科目一括】

※予備試験合格でお祝い金10,000円、司法試験合格でお祝い金10,000円、司法試験予備試験と司法試験合格のお祝い金合計で最大20,000円

パンフレット請求一覧（スタディング）

会計・経営・労務関係の資格試験

● 日商簿記検定（1級・2級・3級）　 ● 税理士　 ● 中小企業診断士　 ● 社会保険労務士

法律関係の資格試験

● 司法試験・ 予備試験（弁護士・検察官・裁判官）● 司法書士　 ● 行政書士　 ● 弁理士

金融関係の資格試験

● FP1級・2級・3級（ファイナンシャル・プランナー）

不動産・建築関係の資格試験

● 建築士　 ● 宅地建物取引士　 ● マンション管理士・管理業務主任者

その他

● 公務員